２００６　４〜６月

２００６　１〜３月

２００７年型学習家具メーカー各社の新製品出揃う
２極化現象が顕著に

品質・機能で価格競争回避

２００７年型学習家具発表シーズンを迎えた。販売店サイドの売り出しが早まる傾向を受けてメーカー各社も新製品の発表時期を早めた。少子化社会を背景に数が見込める唯一のマーケットとなった学習家具市場への各社の思い入れは強く、小売店サイドでは売り出し時期の前倒しにより36億円市場と見られる'07年学習家具市場での適正マージン確保のための早期販売合戦が火蓋を切る。

個性尊重かコミュニケーンの重視か

２００７年春の新入学児童数は１１７万6千人と見込まれ、前年より約6千人ほど減少し、少子化によるパイはさらに縮小している。社団法人日本オフィス家具協会によると、これら新入学児童を対象にした「学習デスク」の総需要見込みは、新入学児童世帯による購入率を64.7％として76万1千台（前年比99.6％）と予測している。これに中学・高校を中心にした買換え需要を34万2千台とし、総需要を110万3千台（前年比99.3％）と見込んでいる。　　　
　各社の製品詳細は「２００７年学習デスク最新情報」　へ

学習デスク・チェアーの商品別動向

新入学購買		2003年	2004年	2005年	2006年	2007年
入学児童数（千人）		1202	1194	1203	1182	1176
学習机購入数（千台）		780	770	780	764	761
	棚付型	640	644	649	620	610
	ユニット型	5	5	5	15	20
	ライティング型	41	41	41	35	35
	棚なし型	44	45	45	50	50
	ベッドデスク	30	35	40	44	46
机購入率（％）		64.9	64.5	64.8	64.6	64.7
学習椅子（千台）		865	865	875	865	865
その他購買		2003年	2004年	2005年	2006年	2007年
学習机購入数（千台）		360	345	345	347	342
	棚付型	190	180	180	180	175
	ユニット型	10	10	10	10	10
	ライティング型	30	30	30	30	30
	棚なし型	120	120	120	120	120
学習椅子（千台）		655	655	655	655	655

資料出所：日本オフィス家具協会　　　（2007年は予測値）

少子化社会というパイの減少という絶対要件の中でわが国の学習デスク市場では２極化が顕著になっている。コストパフォーマンスが強いアジアを始めとする国外でOEM生産した「価格訴求型」製品と、高い品質、優れたデザイン性や機能性、耐久性などさまざまな付加価値をともなった「品質訴求型」の学習デスクに大別される。ブランドメーカー各社が発表した新製品の価格帯は上代95,000〜150,000円前後が中心だが、各社ともバリエーションを増やして価格帯についても細分化し多様なニーズへの対応を図っている。

価格面での２極分化の一方で、製品開発コンセプト、もしくはセールスアプローチ面でのもうひとつの２極分化もみられる。すなわちそのひとつが「子供部屋に関するトータルインテリアの提案・提供」で、もうひとつの軸が「家族とのコミュニケーション」といえる。　「トータルインテリア」の提案は、子供部屋自体のスペース拡大が前提にあり、さらには、独立した部屋の提供による子供の自立心の醸成が背景にあり、購買権を持つ親への訴求ポイントになる。
　一方の「家族とのコミュニケーション」に関しては、少なくとも低学年のうちは、例えば家族団らんの場であるリビングルームに学習環境を設えることで、子供と親・兄弟の一体感を訴求しアピールする考え方である。つまり、幼少期からの家族とのふれあいを大切にした学習家具、学習環境の提案がバックボーンになっている。

子供の独立心や自立心醸成型の「トータルインテリア提案」と親子兄弟の触れあいを重視した「コミュニケーション型」のどちらを選択するかは家庭・家族、ライフスタイルのあり方に関係するもので、この面での２極分化には、価格帯よりも製品コンセプトが大きく関係し、ユーザーの製品選択ポイントもそこにある。
　加えてこのほか、「健康」や「環境」などに十分な配慮が加えられた製品が主流になることは従来と変わることはない。

２００７年　各社の学習デスクの詳細はこちらの　　　　「２００７年　学習デスク　最新情報」へ

(2006/08/21)